長いコロナ禍が開け･･･これからの婚姻数の増加に期待！
コロナ禍で結婚する人が減り、少子化にも歯止めがかかりません。
やっと平常に戻りつつありますが、2023年も婚姻数が大きく減りました。
専門家はしばらくは出生数の減少傾向が続くとみています。
しかし、長いコロナ禍が開け、少し世の中が明るくなっていくきざしが見えてきました。
それにともなってお付き合いする人や結婚を考える人がもっと増えることを期待したいですね。
そしてパーティーや二次会はぜひこちらのランキングを参考にしてください。
（※2024年2月28日(水)朝日新聞朝刊の記事を参考に要約しています）
婚姻数の減少と若者の結婚意欲の低下
２０年のコロナ禍における婚姻数の減少は、前年比７万８０６９組減の５３万７５８３組という落ち込んだ数字であり、続く２１年も婚姻数は４・３％減少しました。その後、２２年は１・１％増という兆しも見られましたが、今回の統計では５・９％という大きな減少が報告され、戦後初めて５０万組を割ったことが明らかになりました。日本総研の藤波匠氏によれば、若者の結婚意欲が低下していることが、この減少の一因であると指摘されています。
女性の負担と結婚観の変化
女性に偏る負担や、結婚や出産に対する意識の変化も、婚姻数の減少に影響しています。お茶の水女子大の永瀬伸子教授によれば、女性は子育てや仕事との両立、離婚時の経済的負担など、様々な負担を背負うことが多く、その結果、結婚や出産に対する意欲が低下しているとされています。
少子化の深刻化と将来への影響
２０２３年には出生数が過去最少となり、婚姻数も戦後初めて５０万組を割るなど、少子化の問題は深刻化しています。藤波氏は、出生数の減少トレンドがしばらく続くと予測し、これらの数字が将来の日本の人口構造に深刻な影響を与える可能性を指摘しています。
さいごに
日本の少子化問題は複雑であり、経済的不安定感や女性の負担の増加、結婚や出産に対する価値観の変化など、多様な要因が影響を与えています。そのため、政府や社会全体で包括的なアプローチが求められます。女性の社会進出を促進し、子育て支援や男性の育児参加促進など、家族や労働環境に関する制度や文化の変革が必要であると考えられます。
